危険物の持ち込み
電池
安全上の理由でメーカーより欠陥品または損傷品として分類、またはリコールされたリチウム電池で、熱、発火、短絡発生の危険があるものは、輸送禁止となっています。
説明
リチウム電池で動作する、電子タバコおよび類似の噴霧器(Eタバコ、Eパイプなど)。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- 電子タバコは誤作動がないように各機器が梱包、保護されている必要があります。
- 電子タバコはフライトの間中、終始保護容器に収納しておくこと。
禁止
- 機内での使用
- 機内での充電
ご注意: インドなど一部の国では、電子タバコのお持ち込みが禁止されています。
説明
医療用途で持ち運ぶ携帯型の医療電子機器、例えば リチウム金属電池またはリチウムイオン電池を含み医療目的で持ち運びされる、医療自動体外式除細動器(AED)、噴霧器、持続陽圧呼吸装置(CPAP)など。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可: 要*
規定
- 内蔵電池または予備の電池はすべて、「国連試験基準マニュアル」の要件(Part III、Section 38.3)を満たす必要があります。
- バッテリーは12 Vまたは100 Wh以下である必要があります。
- 内蔵電池または予備電池は、それぞれ-リチウム含有量が8 g以下である必要があります。
- 内蔵または予備の各リチウムイオン電池は、それぞれのワット時定格量が160 Wh以下である必要があります。
- お客様1名につき予備電池を2個まで輸送可能です。追加の予備電池は、リチウム含有量が2 g以下またはワット時定格量が100 Wh以下である必要があります。
- 各予備電池は機内持ち込み手荷物に限り認められます。
- 予備電池は販売時の小売用容器に入れて持ち運ぶか、その他の方法で端子を絶縁するなどして、短絡を防ぐように個々に包装する必要があります。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
説明
リチウム金属電池またはリチウムイオン電池を内蔵した携帯型電子機器、例えば 時計、電卓、カメラ、携帯電話、ノートPC、カムコーダなどで、個人で利用する目的のもの。
受託手荷物:可(100 Wh以下または2 g以下) – 機器は完全に電源を切り、損傷しないよう保護する必要があります。/ 不可(100~160 Whまたは2~8 g)
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要(100 Wh以下または2 g以下)/要(100~160 Whまたは2~8 g) (1)
規定
- 電池は「国連試験基準マニュアル」の要件(Part III、Section 38.3)を満たしている必要があります。
予備電池に関する規定
1. 予備のリチウム金属電池またはリチウムイオン電池は、ワット時定格量が100 Wh以下であり、当該の家庭用電子機器に使用するもの。
- 機内持ち込み手荷物としてのみ、また個人使用の数量に限ります。
- 電池は短絡を防止するように、個々に保管する必要があります。
2. 内蔵電池と予備電池はそれぞれが以下の範囲内とします:
- リチウム金属電池またはリチウム合金電池はリチウム含有量が2 g以下。リチウムイオン電池はワット時定格量が100 Wh以下。
3. 該当する電子機器用のリチウムイオン予備電池は、ワット時定格量が100~160 Whの場合:
- お客様1名につき予備電池は2個まで。
- 機内持ち込み手荷物としてのみ可。
- 航空会社の許可が必要*
ご注意:
- リチウム電池を含む電子タバコまたは類似する噴霧器は、機内持ち込み手荷物としてのみ認められます。
- 電源として使用される物品、例えばパワーバンクは予備電池とみなされます。
- 携帯電子機器は可燃物と一緒に同じ手荷物内で輸送することはできません。例:香水、エアロゾル
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
説明
カメラ、携帯電話、ノートPC、タブレット、電動歯ブラシ、電気シェーバー、電池式のおもちゃなど、個人で使用するための携帯型電子機器や家庭用機器(防漏型バッテリー内蔵。ただし、リチウム電池を除く)。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- バッテリーは、自由に動く液体、吸収されていない液体を一切含んでいてはいけません。
- バッテリーは12Vまたは100Wh以下である必要があります。
- バッテリーは作動を防止するか接続を切断して、端子を絶縁する必要があります。
- 追加で予備バッテリーを2個まで輸送可能です。
- 取り外したバッテリーまたは予備バッテリーは、端子を絶縁することで短絡を防ぐ必要があります。また機内持ち込み手荷物としてのみ許可されています。
- ただし、車やバイクなどの防漏型バッテリーを搭載したその他の携帯機器の持ち込みは禁止されています。
説明
電池を電源とする医療用の携帯用酸素濃縮器(機内利用も含む)。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- ルフトハンザ メディカルオペレーションセンターの許可を必要とします。
Fax: +49 69 696 83 677
Eメール: specialservice@dlh.de
(月曜から金曜:8時30分―20時、土曜、日曜、祝日:8時30分―16時30分)
米国発着便をご利用のお客様は下記の米国メディカル デスクへお問い合わせください。(月曜から金曜:9時―15時) Tel: +1-516-296-9580
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
説明
原子力電池を動力とするペースメーカーあるいはリチウム電池で作動する植え込み型の他の機器。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
説明
熱を発生する器具、すなわち水中ランプ/ダイビングランプ、はんだごてといった電池式の器具で、偶発的に作動した時に極度の熱を発生して、火災の原因となりうるもの。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- 器具の電源は切っておく必要があります。
- 輸送中の意図しない作動を防ぐために、熱を発生する部分または熱電源を取り外して別に包装する必要があります。電池は取り外した場合、短絡を防ぐ必要があります。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
仕様
防漏型バッテリー(乾式、ゲル式):車椅子とその他の移動補助機器用 例:ニッケルカドミウムおよびニッケル水素電池
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:要*
防漏型バッテリー装着の移動補助機器には、以下の輸送条件が適用されます。
- 防漏型湿式バッテリーの場合、特別条項A67(自由流動する液体や非吸収液を含んでいないこと)に準拠しているかどうかを搭乗客の方にご確認いただく必要があります。
- 端子を絶縁して短絡を防止する必要があります(例えば、露出した端子にテープを貼る)。
- バッテリーは、
- 車椅子・移動補助機器に確実に装着されているか、または
- 取り外すよう特別設計された移動補助機器の場合、製造元の指示に従って利用者自身がバッテリーを取り外さなければなりません。 - 製造元の指示に従って回路は分離されていること(例:バッテリーが取り外されている。イグニッションロック/メインスイッチがオフ)。
取り外し可能なバッテリー(折りたたみ式機器など)は、以下の条件を満たす必要があります。
- 利用者がバッテリーを取り外すこと。
- 端子を絶縁して短絡を防止する必要があります(例えば、露出した端子にテープを貼る)。
- 取り外した電池は頑丈な容器に入れて輸送する必要があり、貨物室での輸送となります。
- 予備のバッテリーは1個のみ輸送可能です。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または遅くとも空港でのチェックインの際に、リクエストに応じて口頭で了解します。
仕様
リチウムイオンバッテリー(リチウムイオン電池):車椅子と他の移動補助機器用
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- バッテリーは「国連試験基準マニュアル」の要件(Part III, Section 38.3)を満たしている必要があります。
- バッテリー端子は短絡を防ぐ必要があります。例えば 、密閉されたバッテリーケースに収納するなど。
- バッテリーは、
- 車椅子・移動補助機器に確実に接続されているか、または
- 取り外すよう特別設計された移動補助機器の場合、利用者自身がバッテリーを取り外さなければなりません。 - 製造元の指示に従って回路は分離されていること(例:バッテリーが取り外されている。イグニッションロック/メインスイッチがオフ)。
バッテリーで動作する車椅子・移動補助機器が、輸送のためにバッテリーを取り外すよう設計されたものである場合(折りたたみ式機器など)、バッテリーは製造元の指示に従って取り外す必要があります。
- その場合、車椅子・移動補助機器は、受託手荷物として輸送できます。
- バッテリーは、端子を絶縁して短絡を防止する必要があります(例えば、露出した端子にテープを貼る)。
- 取り外したバッテリーは損傷から保護する必要があります。例:保護バッグなど。バッテリーは機内持ち込み手荷物としてのみの輸送となります。
ご注意:
- バッテリーは300 Wh以下である必要があります。
- 動作に必要なバッテリーを2個装備している機器の場合、各バッテリーは160 Whを超えてはなりません。
- 予備バッテリーは300 Wh以下のバッテリー1個、または各160 Wh以下のバッテリー2個まで輸送可能です。
ご注意: これはすべての充電式リチウムイオンバッテリー(リチウムイオン電池)に当てはまります。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または遅くとも空港でのチェックインの際に、リクエストに応じて口頭で了解します。
仕様
湿式バッテリー(湿式蓄電池):車椅子と他の移動補助機器用
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:要*
湿式バッテリーで動作する移動補助機器は、特定の輸送条件のもとで許可されます。
- 車椅子・移動補助機器が常に直立状態で出し入れ、収納、固定ができるものであり、バッテリーは機器に装着されている必要があります。
- バッテリー端子は短絡を防ぐ必要があります。例:専用の密閉されたバッテリーケースに収納するなど。
- 可能な限り、バッテリーには漏れ防止の通気口キャップを取り付けてください。
- 車椅子その他の移動補助機器に確実に装着されている必要があります (1)
- 製造元の指示に従って回路は分離されていること(例:バッテリーが取り外されている。イグニッションロック/メインスイッチがオフ)。
ご注意: 移動補助機器が、いつでも直立状態で出し入れ、収納、固定できるものではない場合、
- バッテリーは、製造元の指示に従って取り外さなければなりません。
- その場合、車椅子は特に制限なく受託手荷物として輸送できます。
- 取り外したバッテリーは貨物としてのみの輸送となります。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または遅くとも空港でのチェックインの際に、リクエストに応じて口頭で了解します。
最大電力容量:リチウム金属含有量0.3 gまたは2.7 Wh
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
ご注意: ルフトハンザでは、リチウムボタン電池のみ許可されています。
最大電力容量:リチウム金属含有量0.3 gまたは2.7 Whを超える場合
禁止
最大電力容量:リチウム金属含有量0.3 gまたは2.7 Wh
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
ご注意: ルフトハンザでは、リチウムボタン電池のみ許可されています。
最大電力容量が、 リチウム含有量0.3 g/2.7 Whを超える場合。もしくは、最大リチウム含有量が2 g、100 Whまでの場合。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可 (1)
最大電力容量が、 リチウム含有量0.3 g/2.7 Whを超える場合。もしくは、最大リチウム含有量が2 g、ただし 100 Whを超え、最大160 Whの場合。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可*
航空会社の許可:要
手荷物にバッテリー2個まで許可されます。
最大電力容量が160 Whを超える場合:禁止
* バッテリーは 取り外し、手荷物とは別に客室内で輸送しなければなりません。 また、破損・短絡防止用に保護してください。
ガス
説明
ダイビング/シュノーケル用具は、酸素ボンベまたはダイビングライトなどの危険物を含む場合があります。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:不要
規定
- 酸素ボンベは空気を抜いた状態で、バルブを開いておいてください。
- リチウム電池で作動する器具:この電池タイプの基準量と制限に関する規定に従ってください。
説明
医療用の小型酸素ボンベ(ガス状)または空気ボンベ。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:要*
規定
- 最大圧力:200バール、かつボンベ1個の総重量は最大5 kg。
- ルフトハンザのフライトでは機内でボンベの利用が可能。
- 出口バルブを保護するメーカー認定の外装容器に入れて持ち運ぶ必要があります。
禁止
- 全世界:化学酸素発生装置
- 米国発着、経由便:酸素ガスボンベ
- ルフトハンザリージョナルの機材で運航するフライトの場合
- 個人用酸素缶(「缶入り酸素」)
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
説明
機械義肢の操作用として身に付ける小型ガスシリンダー。旅行中の十分な供給に必要とされる場合は、同様のサイズの予備シリンダーも含む。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
禁止
- 炭酸水または類似の製品を作るためのガスシリンダー
説明
炭酸ガスまたは区分2.2に該当するその他の適切なガスの入った小型ガスシリンダー(例:膨張式救命胴衣用のもの、エスプーマボトル、あるいは自転車用空気入れなど)。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
救命胴衣ならびに類似する安全装置の規定:
- 救命胴衣ならびに類似する安全装置:
- お客様1人につき2個まで
- 1つの器具につき予備カートリッジ2個まで
- その他の器具:
- 4個を超えるカートリッジは認められません
- カートリッジ1本につき50 mlまで
ご注意: 炭酸ガスの場合、水容量50mlのガスカートリッジ1本は、28gのカートリッジに相当します。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
説明
国連番号の区分2.2のガスカートリッジを有するもの、または火工品としての装置があるもの。内容量が200mg以下で国連番号の区分1.4Sに該当するもの。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- お客様1名につき1個のみ可。
- お客様ご自身がバックパックを背負うことはできません。
- 誤作動がないよう梱包する必要があります。
- バックパックの中のエアバックは必ず圧力開放弁を装備していること。
- ガスボンベはバックパックに内蔵されている場合のみ受け入れられます。
- 予備または取り外した小型の交換用カートリッジは、水容量50mlまでであれば、お一人様4個まで認められます。非引火性、非毒性ガスシリンダーの規定が適用されますので上記をご参照ください。
ご注意: 炭酸ガスの場合、水容量50mlのガスカートリッジ1本は、28gのカートリッジに相当します。
- さらに追加でアクティベーションハンドル(カートリッジや交換用カートリッジを含む)を輸送することは禁止されています。
- また、米国発着、経由便フライトの場合、雪崩救難用バックパックは全面的に持ち込み・輸送禁止です。ただし、爆発物を含まない空のガスボンベは除きます。
- その他のリリース機能を備えた雪崩救助用バックパック:
- リチウム電池搭載:
下記の容量以下のリチウム電池搭載の携帯型電子機器の規定が適用されます。100 Whまたは 2 g以下。 - コンデンサ付き:
- コンデンサは充電していない状態で、短絡から保護されている必要があります。
- また、雪崩救助用バックパックは、頑丈な外箱(ハードケースなど)に入れ、輸送中にコンデンサが誤作動しないように梱包する必要があります。
ご注意: 当面、通知があるまで、「Alpride Airbag System E1」(例:Scott Patrol E1など)のみ、外箱に梱包することなく受け入れが可能です。
- リチウム電池搭載:
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
水銀
説明
水銀を含む個人用の小型医療用体温計。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:不要
規定
- 保護ケースに入れて持ち運ぶ必要があります。
- お客様1名につき1個のみ可。
説明
水銀温度計
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- 水銀温度計は気象庁またはそれに準じる公的機関を代表する人のみ持ち運びが可能です。
- 頑丈な外装容器に収納されている必要があります。容器は密封された内張り付きであるか、水銀を浸透しない頑丈な漏洩・破裂防止の素材の袋を有し、向きに関係なく容器からの水銀漏れを防止するものとします。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
説明
水銀を含んだ気圧計。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- 水銀気圧計は気象庁またはそれに準ずる公的機関を代表する人のみ持ち運びが可能です。
- 水銀気圧計は頑丈な外装容器に収納されている必要があります。この容器は密封された内張り付きであるか、水銀を浸透しない頑丈な漏洩・破裂防止素材の袋を有し、向きに関係なく容器からの水銀漏れを防止するものとします。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
引火性の液体
説明
少量の可燃性液体を使って包装された病毒を移さない標本、例えば 哺乳動物、鳥類、両生動物、爬虫類、魚、昆虫、およびその他無脊椎動物の標本などで、適切な緩衝剤とともに頑丈な外装容器に入れてあるもの。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
説明
携帯式電子機器、例えば カメラ、携帯電話、ノートPC、カムコーダ―などの電源である燃料電池システムおよび予備の燃料カートリッジ。機器は安全に梱包されている必要があります。リチウム電池は認められません。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- お客様1名につき 2個まで可。
- 燃料電池システムはメーカーによって「Approved for carriage in aircraft cabin only」と明確に表示され、IEC PAS 62282-6-1 Ed. 1の仕様に適合する旨のメーカー保証を備えている必要があります。
- 電子製品を使用しない場合、燃料電池の充電はできません。
- 各燃料電池カートリッジはIEC PAS 62282-6-1 Ed. 1の仕様に適合する旨のメーカー保証、およびカートリッジの最大容量と種類を表示したものである必要があります。
- 燃料電池は、可燃性の液体、腐食性物質、液化ガス、水反応物質または水素吸蔵合金のみを含んでいる必要があります。
- 燃料電池の充填用燃料、および機器内のバッテリーへの充電が唯一の機能である燃料電池システムは不可です。
- 機内で燃料電池への燃料補給はできません。ただし、予備カートリッジの取り付けは認められています。
燃料カートリッジごとの最大容量は次の通り:
- 液体:200 ml
- 固体:200 g
- 液化ガス:カートリッジが非金属性製の場合は120 ml、金属製の場合は200 ml
- 水素吸蔵合金:水の容量で120 ml以下
引火性の物
説明
安全マッチまたは喫煙用ライター(液化ガス以外の吸収されない液体燃料を含有するものは除く)で、携帯して個人使用を目的とするもの。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可。ただし、個人の携帯品としてのみ(機内持ち込み手荷物には入れないこと)
航空会社の許可:不要
禁止
- ライター用燃料
- ライターの充填用燃料
- "万能マッチ"
- "「ブルーフレーム」"または葉巻のライター
- リチウム電池を搭載したライターで安全キャップや安全機能のついていないもの(不用意な作動を引き起こし得るもの)
ご注意: お客様1人につきマッチ箱(小)最大1個またはライター1個のみ。インドなど一部の国では、マッチやライターのお持ち込みが禁止されています。
その他
説明
空気汚染モニター装置の目盛り検査のための透過装置。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:不要
説明
多孔質剤に完全に吸収させた冷却窒素が入った断熱容器で、危険物以外を低温で輸送することを意図するもの(ドライシッパー)は、IATA危険物規則書において以下の通り許可されています。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- 断熱容器は容器内で圧力が高まらない設計である必要があります。
- 断熱容器の向きに関わらず、冷却液体窒素は一切放出されてはいけません。
説明
- ヘアスプレー
- 香水、オーデコロン
- アルコールを含む医薬品
規定
- お客様1名につき持参できる量は、受託手荷物と機内持ち込み手荷物を合わせ、すべての品目の合計で正味2kgまたは2リットルまで。
- 各容器は正味0.5kgまたは0.5リットル以内。
ご注意:「エアロゾル」もご参照ください
説明
スポーツ用、個人使用のためのエアロゾル。内容物は非引火性、非毒性のもの。内容物は非引火性、非毒性のもの。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- エアロゾルの噴射弁はキャップその他の適切な手段によって保護し、内容物は誤って放出されることを防止する必要があります。
- お客様1名につき合計で2kgまたは2リットルまで(エアロゾルと化粧品類を合わせた容量)。また1つの容器につき最大容量は0.5kgまたは0.5リットルとなります。
ご注意:「医薬品・化粧品類」の項もご参照ください
説明
ヘアカーラー(炭化水素ガスが充填されたもの)
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- お客様1名につき1セットのみ。
- 機内での使用は常に禁止。
- 熱源部には安全カバーを確実に装着しておく必要があります。
- ヘアカーラーの充填用ガスカートリッジは受託手荷物としても機内持ち込み手荷物としても持ち込みは禁止。
説明
本規則による制限を受けない生鮮食料品の包装に使われている固体(二酸化炭素)のドライアイス。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- お客様1名につき 2.5 kgまで。
- 炭酸ガスを放出できるパッケージに入っている必要があります。
- ドライアイスが入った受託手荷物はそれぞれ「Dry Ice」と表示する必要があります。
ご注意:この規定の適用は、機内持ち込み手荷物と受託手荷物を合わせて最大2.5 kgまでに制限されます。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または遅くとも空港でのチェックインの際に、リクエストに応じて口頭で了解します。
説明
化学兵器禁止機関(Organization for the Prohibition of Chemical Weapons、OPCW)の職員が出張で持ち込む場合。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:要*
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
スポーツガンや猟銃、弾薬の輸送には特別な規定が適用されます。
1人のお客様が複数の武器を予約することも可能です。
遅くとも出発時刻の120分前には、この手荷物をお持ちになり、チェックインをお済ませください。武器や弾薬の輸送は、お早めにルフトハンザ サービスセンターにお申し出ください。
税関規制、輸入許可証、その他、必要書類の遵守については、お客様ご自身の責任となります。これは、入国時と経由時の両方に適用されます。
ルフトハンザ グループの航空会社の場合、弾薬は最新のIATA規格に基づいて"AMMO" として別途予約する必要があります。他の航空会社では、この規格をまだ採用していない、あるいは"AMMO"として予約を受け付けられない場合があります。
武器
それぞれの武器は固定され、弾が入っていない状態で、この用途に準じた密閉式の輸送容器に安全に梱包する必要があります。輸送容器1個につき、複数の武器を収納することが認められています。
弾薬
区分1.4S、UN 0012、UN 0014に分類される弾薬は、乗客1人あたり最大5 kgまで輸送が可能です。弾薬は銃器とは別に、木製、金属製、または繊維板の頑丈な容器に収納しなければなりません。この容器は、移動や衝撃、偶発的な自己発火から弾薬を保護するものです。南アフリカ発着便では、弾薬は鍵のかかる弾薬箱に梱包しなければなりません。
料金
- ドイツ国内:70ユーロ
- ヨーロッパ:80ユーロ
- 中近東、北アフリカ、中央アジア:100ユーロ
- 中距離の大陸間路線 (3):200ユーロ
- 長距離の大陸間路線:250ユーロ
現地のセキュリティ対策のため、南アフリカでは80 USドル、イタリアでは最大90ユーロ(空港によって異なります)、スペインでは60ユーロ、トルコでは30ユーロ、チューリッヒでは55スイスフラン、ジュネーブでは200スイスフラン(出発時刻の2時間以上前は250スイスフラン)が、武器のための追加空港使用料として、ご出発時に常に請求されます。
武器の輸送は以下の空港発着便では禁止されています:ロンドン・ヒースロー(LHR)、アバディーン(ABZ)、エディンバラ(EDI)、インバネス(INV)、グラスゴー(GLA) 輸送が許可されているスポーツガンまたは猟銃のお持ち込みを希望される場合は、ロンドンまたは英国の他の空港をご利用ください。
お持ち込みについてのご案内:
- 輸送できるものは、スポーツガン、猟銃、ピストル、銃器、さらに銃とは別の容器に安全に収納された区分1.4Sの弾薬(武器用の弾薬)に限定されます。
- 受託手荷物:可(ご注意:武器と弾薬は個別の予約が必要です)
- 機内持ち込み手荷物:不可
- 乗客による携帯: 不可
- 航空会社の許可: 要(書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。)
- 武器と弾薬は、IATAの危険物に関する規定に従って別々のバッグに収納する必要があります。必要な場合は、武器と弾薬を分けるために特別な荷物箱を使用しなくてはなりません。
- 武器は弾薬を抜いておく必要があります。
- 旅客機での弾薬輸送は個人利用のスポーツ・狩猟目的に限られます。
- 区分1.4S、UN0012またはUN0014に分類される弾薬に限り認められます。
- お客様1名につき弾薬5kgまで(包装込、計量が必須)、かつ自らが利用するものに限られます。
- 弾薬は安全に箱詰めする(一般的な売買用の梱包など)必要があります。
禁止
- 爆薬弾、焼夷弾。
- ブラックパウダーの輸送は一切禁止されています。
ルフトハンザ エクスプレス バスのご予約はできないことにご注意ください。
説明
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- 小売用の容器に入った状態で、アルコール度(容量%)が24%を超え、70%以下であるもの
- 5リットル以下の容器入り
- お客様1名につき合計で正味 5リットルまで
ご注意:アルコール度(容量%)が24%以下のアルコール飲料は制限されません。これには高圧の状態ではない小型のビール樽(パーティー用の小型樽)も含まれます。ただし、飲食店で使われるような炭酸ガスその他類似のガスで加圧されている樽やボトルは含まれません。
説明
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
説明
火工品自動起動装置(AAD)付きパラシュート、例:Cypres AAD
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- 自動起動装置(AAD)の詳細ならびにその装置が危険物に分類されないことを証明する公認機関の書面を携行する必要があります。